院内内装
医療機器・設備
当院の取り組み
施設基準について
医療情報取得加算
オンライン資格確認を行う体制を有しています。
当院を受診した患者様に対し、受診歴、薬剤 情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行っています。
明細書発行体制等加算
当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、2025年5月1日より、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行しております。
なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。
一般処方名加算
当院では、患者様に必要な医薬品を確保するため、医薬品の供給状況を踏まえつつ、薬局とも連携のうえ、一般名処方(お薬をメーカー・銘柄を指定せず記載すること)を行っております。
医療DX推進体制整備加算
医療DX推進の体制に関する事項および質の高い診療を実施するための十分な情報を取得し、それを活用して診療を行っています。
施設基準
本指導料を算定するためには、以下の施設基準を満たしている必要があります。
1. 専門スタッフの配置
- 精神科医が常勤し、患者様の治療に関する連携指導を適切に実施できること。
2. 関係機関との連携体制
- 学校、福祉施設、保健機関等との密接な連携を行い、患者様の治療や生活支援に関する情報共有ができる体制が整っていること。
- 連携に関する記録を適切に管理し、必要に応じて情報提供を行うこと。
3. 診療体制と環境
- 診療時間内に、連携指導が適切に行われること。
- 患者様の状態に応じた個別指導が可能な環境を有すること。
4. 算定要件
- 本指導料を算定するには、対象となる患者様の診療に関する連携指導が適切に実施され、記録が残されていること。
- 医療機関は、算定に必要な報告書の作成を行い、関係機関との連携を証明できること。
注意点
- 本指導料の算定には定められた報告義務があるため、適切な記録管理を行うことが求められます。
- 施設基準を満たしているかどうか、定期的な確認を行い、適宜体制の見直しを図ることが重要です。
通院・在宅精神療法
当院では「通院精神療法」について以下の取り組みを行っています。
- 患者様より健康相談、予防接種、障害福祉サービス利用、介護保険等についての相談対応の他、介護支援専門員・相談支援専門員からの相談に対応し、相談内容に応じたケースマネジメントを行っています。
- 市町村、保健所等の行政機関、地域生活支援拠点と連携を行っています。
- 精神科病院等に入院していた患者様の退院後の支援を行っています。
- 身体疾患に関する診療などは連携する医療機関を紹介するなど対応しています。
- 向精神薬については可能な限り多剤投与、長期処方を控えています。
医療提携
当院は、精神科に特化した"訪問看護ステーション現"と密接な医療提携を行っております。
この連携により、患者様がより専門性の高いケアを安心してご利用いただける体制を整えております。
ご利用を希望される方はお気軽にご相談ください。